2016年09月30日
韓国人の期待寿命８２．２歳…世界１３８カ国中１０位、日本は２位
韓国人の期待寿命が８２．２歳で世界の主要１３８カ国のうち１０番目に高いことが分かった。
２８日（現地時間）、世界経済フォーラム（ＷＥＦ）が発表した「国際競争力レポート（Ｔｈｅ Ｇｌｏｂａｌ Ｃｏｍｐｅｔｉｔｉｖｅｎｅｓｓ Ｒｅｐｏｒｔ ２０１６－２０１７）」によると、香港の期待寿命が８４歳で調査対象１３８カ国のうち最も高く、韓国の期待寿命は８２．２歳で１０位に位置した。
期待寿命（ｌｉｆｅ ｅｘｐｅｃｔａｎｃｙ）は新生児があと何年生存すると期待できるかを推定した数値だ。
韓国人の期待寿命は昨年の報告書（８１．５歳・１３位）から３ランク上昇した。
英国日刊紙インディペンデントは今回のレポートの中で特に国別期待寿命に注目し、上位国の期待寿命が高い秘訣を経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の資料と対照して分析した。
同紙は「韓国人の期待寿命は経済発展により中産層が厚くなった」としながら「韓国が他のＯＥＣＤ加盟国と比べても大気汚染が深刻なのは健康を脅かす問題」と指摘した。
昨年のレポートでも８３．８歳で最も高い期待寿命を示した香港は、大極拳を楽しむ伝統、煮込み料理や茶をたしなむ食文化が長寿の秘訣に挙げられた。
日本人の期待寿命は８３．６歳で昨年に続き２位に入った。代表的な長寿国家に挙げられる日本は高い自殺率の影響で３年前に期待寿命１位の座を明け渡した。
続いて地中海式の献立が健康に肯定的な影響を及ぼしたと評価されたスペインが８３．１歳で３位、次いでスイス（８２．８歳）、イタリア（８２．７歳）が順に４～５位を占めた。
今回の報告書でアジアで国家競争力が最も高いと評価されたシンガポールの期待寿命は８２．６歳で６位だった。
－中央日報(2016.09.30)
2016年09月29日
６４００億円の財布を開く５９０万人の中国人観光客を引き込め…韓国・日本・タイ・欧州が競争
中国建国記念日の国慶節連休（１０月１－７日）を控え、世界の観光・流通業界が期待を抱いている。沈滞する景気に中国人観光客特需で活気を吹き込もうとする各国の競争も激しい。
中国観光研究院によると、今回の国慶節連休中に約５億８９００万人の中国人が国内外の旅行を計画し、うち５９０万人が海外に出ると予想される。中国人の海外旅行客が使うお金は相当な金額となる。２７日の上海デイリーは「海外旅行をする中国人観光客は１人あたり平均６５００元（約１０５万ウォン）－７５００元（約１２０万ウォン）を支出するだろう」と報じた。１週間に海外で６兆ウォン－７兆ウォン（約６４００億円）を使うということだ。韓国では支出がさらに多い。韓国観光公社によると、昨年訪韓した中国人観光客１人あたりの平均消費額は約２５０万ウォン（約２３万円）だった。
中国人観光客特需に向けて長く準備してきた国の一つが日本だ。安倍首相は「失われた２０年」と呼ばれる景気低迷から抜け出すために観光産業拡大カードを取り出した。２０２０年東京オリンピック（五輪）までに観光客２０００万人を誘致するとして破格的なビザ政策も出した。昨年１月には中国高所得層のビザ有効期間を３年から５年に延長した。多くの中国人が訪れる韓国の免税店をベンチマーキングし、今年初めに東京の都心に市内免税店もオープンした。また、家電製品や衣類だけでなく食品・化粧品・薬品まで消費税（８％）を払い戻し、１人あたりの免税限度も５０万円に高めた。京都市は６月、中国最大ポータル「バイドゥ（百度）」と提携し、観光施設や各種店舗をバイドゥ地図を通じて中国人観光客に提供することにした。日本航空は中国人が好きなキャラクター「ドラえもん」を胴体に描いた特別機を準備した。
タイは高級化戦略で国慶節特需を期待している。中国最大の配車サービス企業「滴滴出行」が最近発表した「２０１６年国慶節旅行予測報告書」によると、中国人観光客の「最も行きたい国」１位はタイで、日本、韓国、香港、米国が後に続いた。
タイ政府は今月初め、中国政府と非正常的な超格安旅行を意味する「ゼロ（０）ドルツアー」を阻止するなど、旅行活性化のための了解覚書（ＭＯＵ）を結んだ。超格安旅行をなくしてタイを訪問した中国人観光客の満足度を高めれば、観光収入が２０１７年には１６５億ドルにのぼるという自信が見える。タイ政府の関係者は「超格安旅行の縮小で中国人観光客の訪問は一時的に減少するかもしれないが、長期的な観点でタイの観光産業にプラスになるだろう」と説明した。
世界で外国人が最もよく訪問するフランスはテロのため中国人観光客の訪問が減ると、最近「安全な都市」キャンペーンを始めた。米ニューヨーク市は上海市と７月に観光協約を結び、両都市間の観光交流を増やすことにした。早くから「チャイナ２０２０」戦略を出した豪州は国慶節を控え、中国の都市別にソーシャルネットワークサービス（ＳＮＳ）などを通じた観光客の誘致に力を注いでいる。
韓国政府・企業も奔走している。イ・ヒョンジン韓国観光公社中国チーム次長は「今回の国慶節の間、韓国を訪問する中国人観光客は昨年（２０万人）より多い２２万人程度になる見込み」とし「韓国政府もビザ発行手続きを簡素化し、各種中国人観光客歓迎行事や中国パワーブロガー招請事業をする予定」と説明した。ソウル市は国慶節連休を中国人観光客歓待週間に定め、さまざまな行事を準備している。流通業界は２９日に開始する「コリアセールフェスタ」を中国人観光客マーケティングに積極的に活用する計画だ。家電・自動車・化粧品などを最大８０％割引するほか、Ｋ－ＰＯＰ公演や各種イベントを準備している。あるデパート関係者は「国慶節が年に１回であるのが惜しいほど韓国にとってはチャンス」とし「ちょうどコリアセールフェスタの時期であるだけに期待心理だけでも業界に活力が生じている」と語った。
－中央日報(2016.09.29)
2016年09月28日
韓国の国民年金、急激な高齢化の影響で２０５８年に枯渇する見通し
韓国の国民年金が高齢化などの影響を受け２０５８年ごろに枯渇するかもしれないという。
韓国の国会予算政策処は２７日、報告書「２０１６～２０６０年長期財政展望」での分析を通じて、２０１６年に国内総生産（ＧＤＰ）の３３．７％に達する国民年金基金積立金が２０３０年には３９．６％でピークを迎えた後は徐々に減少し、２０４２年からは赤字に転換して２０５８年には底をつくと予想した。
これは韓国政府が予想している２０６０年より２年早い。国民年金財政推計委員会の第３次国民年金長期財政推計結果（２０１３年）によると、保険率９％の現行制度を維持する場合、急激な高齢化などの影響で現在５００兆ウォン（約４６兆円）を越える積立金の規模は２０４３年２５６１兆ウォン（２０１０年不変価格１０８４兆ウォン）でピークを迎えた後、２０４４年から収支赤字に転換して２０６０年になくなるという。
－中央日報(2016.09.28)
2016年09月27日
ソウルの人口、２０４０年９００万人に縮小…１～２人世帯が６割以上に
２０４０年ソウルの人口が９００万人に縮小し、１～２人世帯が全体の６割を越えるという研究結果が出た。
ソウル研究院グローバル未来研究センター長のピョン・ミリ氏は２７日にソウルで開かれるセミナー「ソウルの未来 ソウルの選択」のための提案発表文で、韓国統計庁やソウル市資料などを分析してこのように予想した。
分析によると、現在１０００万人ほどの人口は２０４０年には９１６万人に縮小し、１９８０年代初期水準まで減少する見通しだ。これは出産率の低調による人口減少とあわせて住居費の負担などでソウルに住めなくなり他の地域に移り住む人口が増えた結果だ。
特に、経済を担う生産可能人口（１５～６４歳）は現在の７５０万人から５４５万人に縮小する。消費を主導する４５～４９歳人口も８０万人から６４万２０００人に減少する。今よりもさらなる経済成長の鈍化が避けられない見通しだ。
また、全体４１０万世帯のうち「単身世帯」は３０％、「夫婦世帯」は３２％で１～２人世帯が全体の６０％以上を占めるものと見られている。最も一般的な世帯形態と見られてきた親・子供による多世代世帯は２４％に過ぎなくなるという。
－中央日報(2016.09.27)
2016年09月26日
2016年09月26日
韓国代表芸能企画事務所ＹＧはどのように成功したか
韓国を代表する芸能企画事務所のＹＧエンターテインメント（以下、ＹＧ）がことし創立２０周年を迎えた。１９９６年弘大（ホンデ）前の半地下事務室で歌手の企画会社（「ヒョン企画」）からスタートしたＹＧを時価総額５４７８億ウォン（約５００億円、ＫＯＳＤＡＱ５７位）規模に育てたヤン・ヒョンソク（４７）代表プロデューサーに単独で会った。ことしは元祖アイドルグループ「Ｈ．Ｏ．Ｔ．」のデビューで象徴されるアイドル２０周年で、ＹＧの看板スターＢＩＧＢＡＮＧ結成１０周年でもある。
今月２１日、ソウル合井洞（ハプチョンドン）のＹＧ社屋で会ったヤン代表は「ＹＧファミリーという言葉を使ってきたが今は会社が大きくなりすぎた。他の象徴的な言葉を考える時が来たようだ」として２０周年の所感を明らかにした。実際、ＹＧはＢＩＧＢＡＮＧやＰＳＹなど歌手だけでなくカン・ドンウォンやイ・ジョンソク、チャ・スンウォンなど俳優やモデル、お笑いタレントなどが合流しながら所属アーティストが多様化した。また、化粧品・飲食業・衣類業など事業分野もかなりの勢いで拡張している。ヤン代表は「事業の多角化は今後も継続していく」としながら「（タコ足という指摘もあるが）ファッション・化粧品・フードは必ず手にしておかなくてはならない事業分野で、シナジー側面でやらないのは愚かなこと」と付け加えた。
ソ・テジワアイドゥルで芸能活動を始め、いつのまにかＫ－ＰＯＰと韓流をリードする「ＹＧ帝国」の指令塔になったヤン代表は「ＹＧの競争力は新しさ」としながら「変化しなければ退屈になりつまらなく思う私の性格そのままにＹＧを作ってきた。当時の基準で、全くアイドルらしからぬＢＩＧＢＡＮＧをデビューさせた時はヤン社長の目はどうにかなったのではないかとよく批判されもした」と振り返った。
－中央日報(2016.09.26)
2016年09月23日
ソウル市庁～光化門３万平方メートルに地下都市
ソウル都心に３万１０００平方メートル規模（サッカースタジアム４個分）の「地下都市」ができる。ソウル市のチン・ヒソン都市再生本部長は２２日、「光化門（クァンファムン）周辺の大型建物地下をモール型の商店街にして地下空間を歩行路ですべて連結し、２０２５年までに大規模な『地下都市』を作る」と話した。このためにソウル市は地下鉄市庁駅と光化門駅をつなぐ地下歩行路４００メートル（幅６メートル以上）区間を作る。
地下歩行路には図書館やブックカフェなどさまざまな文化・消費施設が入る。１５００億ウォン（約１３７億円）程度の開発費用は地下歩行路が連結される建物の所有主であるシンガポール投資庁（ＧＩＣ）・ソウル新聞社などが負担する。
ソウル市はこのあたり一帯の大型建物を地下歩行路で連結させる計画だ。該当の建物はプレスセンター・ソウルファイナンスセンター・コーロンビルなど互いに隣接する大型ビル６カ所だ。現在、これら建物の地下１階は食堂街や駐車場などに使われている。地下を通じて他の建物には移動できない状態だ。
この地下歩行路が完成すれば、ソウル鍾閣（チョンガク）駅～光化門駅～市庁駅～東大門歴史文化公園駅を逆コの字型でつながる４．５キロの連結区間ができる。この一帯の地上の表情も変わる。世宗（セジョン）大路に隣接するソウル市庁～清渓川（チョンゲチョン）区間の歩道は市民の休憩広場や公園として造成される。世宗大路に近隣するプレミアプレイスビル２１階には展望台が入る。
－中央日報(2016.09.23)
2016年09月21日
韓国の美、躍動的な動きを刻んだ「２０１８平昌五輪記念鋳貨」 間もなく予約受付
オリンピック（五輪）記念硬貨収集は投資にもなりうる趣味だ。硬貨が高い評価を受ける主な要素は「希少性」と「保管状態」だ。ここにオリンピック記念硬貨は「オリンピック」という人類普遍的なテーマを含んでいるのでさらに高い評価を受ける可能性が高い。
古代オリンピックは紀元前７７６年から始まり、ペロポネソス半島の「オリンピア（Ｏｌｙｍｐｉａ）」で４年ごとに開催された。当時も「オリンピック記念硬貨」があった。古代オリンピック期間にはギリシャ全域と地中海地域のギリシャ植民地から多くの人々がオリンピック競技を見るためにオリンピアに集まった。
当時も地域別に異なる貨幣を使っていたのである共通の貨幣が必要で、オリンピックを見るためにやってきた人々は自身の貨幣を五輪開催期間に発行された貨幣として手数料込みで交換した。当時もオリンピックは非常に意味深いイベントで、硬貨も美しかったことから人々は家に帰る時にこれを記念品として大事に保管し、これが発展してオリンピック記念硬貨の性格を持つことになった。だが、これら硬貨は各地域に散らばりいくつも残らない「貴重な硬貨（Ｒａｒｅ Ｃｏｉｎ）」になった。中でも代表的な例が紀元前４１６年に発行された「ゼウス五輪スタテル銀貨」だが、２３ミリのこの銀貨は２００５年オークション当時４万ドル（約４０６万円）と評価され、今では６万５０００ドル以上とも評価されている。
近代オリンピックで初めて発行された「１９５２ヘルシンキ五輪記念硬貨」は当時は２．２５ドルで発行されたが、現在は約５４０ドルで取り引きされている。１９９８長野冬季五輪記念硬貨は４万８０００円で発行されたが、現在の取引額は約１０万６０００円だ。だが、１９８８ソウル五輪記念硬貨は当時基金づくりのために大量に発行されたため希少性で投資家分が少ないほうだ。だが、素材価格（金・銀価格）の上昇で現在は発行価格の２倍以上の評価を受けている。
次に登場するオリンピック記念硬貨は「２０１８平昌冬季オリンピック大会記念硬貨」だ。ことし２月に韓国銀行が発表した内容によると、平昌五輪記念硬貨は１１月１８日に発行される。貨幣専門家によると、１９８８ソウル五輪大会記念硬貨や他の五輪記念硬貨を考慮した時、発行量の側面から所蔵価値が十分にあるという評価だ。
平昌冬季五輪記念硬貨は金貨２種、銀貨８種、黄銅貨１種など計１１種で構成されている。９月２６日から１０月７日まで全国の銀行や郵便局、公式販売代行会社の豊山花洞洋行を通じて先着順で予約の受付を行う。
予約した記念硬貨は１２月５～９日に交付される予定だ。問い合わせはhwadong@hwadong.com、０２－３４７１－４５８６／７。
－中央日報(2016.09.21)
2016年09月20日
＜韓国南部地震＞１週間後に最大の余震発生
１２日に慶州（キョンジュ）でマグニチュード５．８の地震が発生してから１週間後、３．９キロ離れた地点（地下１４キロ）でマグニチュード（Ｍ）４．５の地震が発生し、慶尚北道（キョンサンブクド）地域の住民を中心に不安が広がっている。また大きな地震が発生したり地震が日常化するのではという懸念が強まっている。
気象庁は１９日午後、緊急報道資料を通じて「今回のＭ４．５の地震は１２日に発生した地震の余震であり、さらに余震が発生する可能性がある」と伝えた。気象庁地震火山監視課の関係者は「余震による地震動が発生するおそれがある」とし、注意を呼びかけた。
実際、慶州では１２日の強震からこの日まで８日連続で余震が発生している。１９日午後１１時現在、計３８５回の余震が発生した。余震を規模別に見ると、Ｍ１．５－３．０が３６９回、３．０－４．０が１４回だった。Ｍ４．０－５．０の余震は１２日に１回発生した後、観測されていなかったが、１９日にＭ４．５の余震が発生し、計２回となった。日付別の余震発生回数を見ると１２日が９３回、１３日が１９４回にのぼった。その後は１４日２７回、１５日１６回、１７日１０回と減っていたが、１８日には１３回に増えた。１９日にはＭ４．５の地震が発生するなど午後１１時までに計２１回発生した。
余震（ａｆｔｅｒｓｈｏｃｋ）は最も大きな地震の本震（ｍａｉｎ ｓｈｏｃｋ）の後に発生する小さな地震をいう。１２日の地震のように本震の前に本震より小さい大きな地震が発生したりもするが、これを前震（ｆｏｒｅｓｈｏｃｋ）という。１２日の場合、前震はＭ５．１だった。
地震専門家は「最も強い地震の本震の規模が大きいほど、余震の規模や回数、持続期間が長くなる傾向がある」とし「余震は数週間、数カ月、さらには数年間続くこともある」と説明した。２０１１年３月１１日の東日本大地震の場合、余震は１年半ほど続いた。
韓国地質資源研究院のイ・ヨンス博士は「地震が発生する梁山断層のような断層では岩石が幾何学的にかみ合っているが、圧力がたまって結局は破壊する」とし「一つの地震が次々と周辺にドミノのように伝わり、小さな地震が続く可能性がある」と話した。多くの地震学者は「１２日の強震で地層にたまったストレスがほとんど解消されたため、Ｍ５以上の強震が発生する可能性は高くない」という見方を示した。
地震が増え、韓半島（朝鮮半島）はもう地震安全地帯ではないため、生活の中で徹底した準備が必要だという主張も出ている。イ・ヨンス博士は「地震が多い日本では、市民が常に地震に備えて平常時にも避難訓練を受けていて、実際にその状況が発生すれば訓練通りに実践している」とし「そのような努力が生存確率を高める」と話した。
また日本では建築物を建設する時も模型を揺らす実験をして改善するなど、より良い耐震性のために努力している。政府や地方自治団体は学校など公共施設の耐震設計や耐震補強を担当し、個人は住宅の耐震設計の責任を負うという考えを持っている。韓国の場合、昨年末基準で耐震設計対象の公共施設物１０万５４４８カ所の耐震率は４２．４％（国民安全処）にすぎない。
一方、全国の原発は異常なく正常稼働した。韓国水力原子力（韓水原）はこの日、「地震発生地近隣の新月城原発をはじめ、稼働中の全国すべての原発が正常」と伝えた。原子力安全委員会も「今回の余震の影響で原発で観測された最大地震値（月城）は０．０１３７ｇと観測され、設計地震値の０．２ｇを大きく下回った」とし「原発の安全に異常はない」と明らかにした。
余震が発生した当時、月城（ウォルソン）原発１－４号機は１２日に発生した地震のため手動停止後の点検中だった。原子力安全委員会は月城１－４号機は精密点検を実施したが、この日まで原発施設の安全関連設備に異常は発見されなかったと明らかにした。韓水原は地震発生地から遠くない釜山機張郡（キジャングン）の古里（コリ）原発の災難非常段階をＣ級からＢに引き上げた。韓水原は災難非常段階を平時（関心）、Ｃ級（注意）、Ｂ級（警戒）、Ａ級（深刻）に区分して対処するが、地震Ｍ４．０－４．９の場合、Ｂ級非常段階を発令する。古里原発は１２日の地震発生後、Ａ級非常段階を発令したが、Ｃ級に引き下げて管理してきた。
－中央日報(2016.09.20)
2016年09月09日
一人暮らし世帯５００万…インスタント食品の市場１８６４億円に迫る
一人暮らし８年のキム・スジンさん（３２、女性）の食卓にはご飯とチゲが必ず並ぶ。だからといって毎日料理をするわけではない。数分温めればすぐ食べることができるインスタント食品で食事を済ませる。キムさん「自分で作ったら食べる物より生ゴミの方が多い」、「代わりに、オンラインショッピングモールからインスタント食品をよく注文する」と話した。
一人暮らしの世帯が５００万人を越え、インスタント食品の市場規模が今年２兆ウォン（約１８６４億円）を突破する見込みだ。インスタント食品は調理された材料を火にかけたり、密封状態で温めるだけで食べられる製品である。市場が爆発的に成長し、種類も多くなった。プデチゲ・味噌チゲ・ユッケジャンなど様々な鍋料理やスープ類、そしてサムゲタン・チャーハン・パスタ・冷麺などまで多様だ。
食品・流通会社は、有名な美味しいお店の食べ物をインスタント食品化することに力を入れている。一食を食べるにしても、しっかり食べるという「一人暮らし族」が多いからだ。最低賃金委員会によると、単身労働者は昨年月平均１６７万ウォンを支出したが、住居や水道•電気・ガス料金の次に食費の支出が多かった。
イーマートは今月７月、カンジャンケジャン（カニの醤油漬け）の美味しいお店として有名なソウル鍾路区昭格洞「クンキワジプ（大きな瓦の家）」と協力してインスタント食品を発売した。「クンキワジプ」はイーマートが全国の美味しいお店から空輸したカンジャンケジャンをめぐって１６回のブラインドテストを経て、最終指名したところだ。１年間「クンキワジプ」のハン・ヨンヨン代表が味見テストしながら製品を完成した。ハン代表は「醤油の色がやや違うだけで、ほとんど同じ味」、「インスタント食品を味わった人たちが元祖の食堂を訪れたりもする」と話した。
お盆や正月の献立もインスタント食品が制圧した。秋夕（チュソク、中秋節）を前に大型マートではタラのジョン・トクカルビ・トングランテン・ノビアニなどのインスタント食品の販売が急増した。ＣＪ第一製糖によると、最近３週間でノビアニなど、韓国料理のインスタント食品の売り上げが前月の３週間より５倍ほど増えた。
ＣＪ第一製糖ビビゴ韓国料理おかずマーケティング担当のホ・ジュンヨル氏は「家事を減らし、中秋節のごちそうを簡素化する雰囲気に便乗してインスタント食品の売り上げが増えている」と説明した。
家庭インスタント食品の市場は２０１１年８０００億ウォンから昨年１兆７０００億ウォンへと急成長し、今年は２兆３０００億ウォンに達するものと業界は予想している。サムスン証券のチョ・サンフン研究員は「１人世帯の拡大と高齢化、食生活の外部化、供給者の拡張戦略が重なった結果」だとし、「韓国人のインスタント食品の消費量は日本人の３０分の１水準で右肩上がりの成長は続くだろう」と分析した。
―中央日報(2016.09.09)
