2015年11月30日

BEAST、シングル発売と同時に日本オリコン1位に


男性グループBEASTの日本ニューシングル『最後の一言』がオリコンランキングで1位を占めた。

オリコンによると、今月27日にリリースされたBEASTの日本ニューシングル『最後の一言』が発売初日に約3万5000枚余りのセールスを記録してオリコンのデイリーシングルランキングで1位を占めた。実販売量は約5万枚に迫る。

新曲『最後の一言』はBEASTの日本独立レーベル「BEAST MUSIC」が公開している10カ月連続シングルの11月の曲で、伝えたくても伝えられない男の気持ちを表現した悲しい歌詞が印象的なバラードナンバー。雄壮な雰囲気をバックにBEASTの爆発的な歌唱力と叙情的なメロディが際立つ、寒い季節にぴったりの名曲だ。

BEASTはことし3月に日本独立レーベル「BEAST MUSIC」を創立し、実験的な試みも兼ねた“10カ月連続”新曲発売プロジェクトをスタートさせて日本音楽市場でも異色の活動を繰り広げてきた。このプロジェクトは1stシングル『ONE』を始め、『HANDS UP』『CAN’T WAIT TO LOVE YOU』と『最後の一言』でオリコンおよび日本iTunesチャートの1位に相次いでランクインした。

オリコンランキング1位の喜びをかみしめているBEASTは、現在、日本全国ツアー「BEAST JAPAN TOUR 2015」のために、約1カ月間、現地に滞在している状況だ。10月30日から始まったこのツアーでは8地域・12公演で計3万人以上の観客を動員する予定だ。BEASTは公演のたびに特有のパフォーマンスで数多くのファンを魅了している。このような現地音楽ファンの熱気の中、新曲『最後の一言』をオリコン首位に送り込んだBEASTが、今後もどのような挑戦的音楽と公演で活躍していくのか目が離せない。

一方、BEASTは30日午前0時10分から放送されるNHKの代表音楽番組『MUSIC JAPAN』に出演し、4月にリリースしたシングル『HANDS UP』のパフォーマンス舞台を披露する。

-中央日報(2015.11.30)
  


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2015年11月26日

ソウル駅高架、来月13日から通行禁止に


ソウル中区万里洞(チュング・マルリドン)と南大門市場(ナムデムンシジャン)をつないでいるソウル駅高架道路の車両通行が来月13日から全面禁止となる。こうした中、韓国国土交通部が25日、ソウル市の迂回道路路線変更申請を承認したことでソウル駅高架公園化事業に弾みがつく見通した。

ソウル市は「当初、今月29日午前0時に予定していたソウル駅高架の通行禁止時点を2週間後の来月13日午前0時に延期する」と25日、発表した。ソウル市行政2副市長のイ・チェウォン氏は「老朽化したソウル駅高架に安全上の問題があるため車両通行を禁止する計画には変わりはない」とし「ただ、警察に申請した交通安全施設審議がまだ完了しておらず、市民の不便が予想されたため通行禁止時期を調整した」と説明した。

これにはソウル市が「ソウル駅高架の閉鎖により車両を他に迂回させることを許容してほしい」と提出した路線変更申請を国土部が承認したことも作用した。国土部関係者は「迂回道路の使用は許可したものの、交通対策は警察と追加で協議しなければならないだろう」とコメントした。

ソウル駅高架は1970年の完工後、45年間にわたってソウル駅の東西をつなぐ道路の役割を果たしてきた。開通当時には近代化の象徴として脚光を浴びたが、2000年代に入り施設が老朽化したことで安全性に対する懸念が高まった。2006年と2012年の2度にわたる精密安全診断でD等級(緊急保守や使用制限検討)を受けた。市は一時、高架の全面撤去も検討した。こうした中、昨年9月に「ソウル駅高架公園化」計画を発表した。2017年までに高架を再生させて歩行公園を造成するというのが骨子だ。ことし7~8月には高架の閉鎖に伴う交通対策を審議してほしいとして、ソウル地方警察庁に交通安全施設審議を要請した。だが、警察は対策が不十分だという理由で2度審議を保留した。今月初めには「国土部の承認を受け入れよ」と要求し、今回承認が出た。

これを受けてソウル市は30日に開かれる警察の交通安全施設審議通過に注力することにした。ソウル駅交差路で退渓路(トェゲロ)方面の右折信号を追加し、淑大入口(スクテイプク)から漢江路(ハンガンノ)方面に左折信号を追加する対策が適切かどうかに対する判断だ。ソウル市のシミュレーション結果によると、迂迴路を利用するとソウル駅高架利用時より雑時間帯には7.1分、平常時には3.4分の追加所要時間が必要になるという。また、来年1月に予定された文化財庁傘下の文化財委員会の審議も経なければならない。ひとまず委員会は今月24日、ソウル市の「ソウル駅舎現状変更許可申請案」に対して3度目の保留決定を下した。イ氏は「警察とは細部内容の協議がほとんど済んでいて、通過する可能性が高い」とし「文化財委員会の審議も現場検証などを経れば大きな問題がないと思われる」と述べた。

ー 中央日報(2015.11.26)
  


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2015年11月25日

家計負債1166兆ウォンで過去最大を更新=韓国


家計負債が1160兆ウォン(約123兆円)を突破して過去最大をまた塗り替えた。

韓国銀行が24日に発表した「2015年7~9月期の家計信用(速報値)」によると、9月末の家計信用は1166兆ウォンで6月末の1131兆5000億ウォンより34兆5000億ウォン(3.0%)増加した。

四半期基準の増加幅では過去最大だ。前年同期の1056兆4000億ウォンと比べると109兆6000億ウォン増え、年間で10.4%増えた。家計信用は銀行など預金取り扱い機関と保険会社などその他金融機関の家計貸し出し、カード会社と百貨店、自動車ローンなどの販売信用金額を加えたものだ。

7~9月期の家計貸付は1102兆6000億ウォンで6月末より30兆6000億ウォン(2.9%)増加し、販売信用は63兆4000億ウォンで3兆9000億ウォン(6.6%)増えた。家計貸付は昨年4~6月期に13兆1000億ウォン、7~9月期に20兆6000億ウォン、10~12月期に26兆1000億ウォン、今年1~3月期に14兆2000億ウォン、4~6月期に32兆7000億ウォン、7~9月期に30兆6000億ウォンずつ増え高止まりが続いている。

大幅の増加傾向が続くのは銀行を中心に不動産担保ローンが大きく増加しているためだ。

7~9月期も預金銀行の不動産担保ローン規模は4~6月期より11兆5000億ウォン増え383兆7000億ウォンとなった。ここに安心転換貸付債権から住宅金融公社に移った譲渡分7兆1000億ウォンまで加えると事実上18兆6000億ウォン増加したことになる。

預金銀行全体の家計貸付は14兆3000億ウォン増の541兆5000億ウォンとなった。

- 中央日報(2015.11.25)
  


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2015年11月24日

母国野球チーム招待 親善交流戦


わかやま民団草野球クラブ「レッドタイガーズ」と、韓国からの招待チーム 韓国農漁村公社野球団「ウェルチョンス」との親善交流戦が11/14(土)、11/15(日)に行われました。
韓国農漁村公社は韓国の地域農漁村政策開発実行先導機関で、「ウェルチョンス」は社員野球団です。
参加人数はレッドタイガーズ25名(選手18名、役員4名、スタッフ3名)、ウェルチョンス20名(選手16名、役員2名、スタッフ2名)、その他3名(審判、紀州レンジャーズ石井毅監督)の計48名。
紀三井寺野球場にて2日間開催の予定でしたが、初日は雨天のため歓迎式の後、室内で練習のみ行いました。
2日目の交流戦ではレッドタイガーズ19-10ウェルチョンス(9回試合)でレッドタイガーズが初勝利を飾りました。
試合後の交流会には40名が参加し、交流を深め、招待チームのウェルチョンスは高野山や黒潮市場などを観光し、11/16(月)に帰国しました。
  


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2015年11月24日

韓国、「怪物」大谷がうらやましければ侍ジャパンから学べ


野球国家対抗戦「プレミア12」はハッピーエンドだった。歴代最弱という評価を受けていた韓国代表チームは準決勝で日本を、決勝で米国を破り、初代チャンピオンとなった。金寅植(キム・インシク)監督(68)のリーダーシップと選手の闘魂が作り出した成果だ。結果が良かったからといって過程を忘れてはいけない。むしろ失敗した「侍ジャパン」から韓国野球が学ぶことは多い。

日本の大会準備は断然トップだった。1月に小久保裕紀氏(44)を専任監督に選任し、2017年ワールド・ベースボール・クラシック(WBC)まで3年の契約をした。小久保監督は各チームのスプリングキャンプを回り、選手たちをチェックした。

これに先立ち2014年11月に日本野球機構(NPB)は子会社「NPBエンタープライズ」を設立した。同社は幼少年・学生・女性・社会人・成人の野球日本代表を総括する。それだけでなく「侍ジャパン」をブランドにさまざまな商品販売事業もしている。

これまでの3回のWBCで日本は優勝2回、3位1回だ。「侍ジャパン」がスポンサーシップ・中継権などを通じて収益も出し、この資金でユース野球を支援するシステムを整えた。「侍ジャパン」は日本代表チームの現在であり未来だ。

日本がプレミア12に死活をかけたのもこのためだ。WBCに匹敵する規模の国際大会を通じて「侍ジャパン」に対する関心を高め、2020年東京オリンピック(五輪)に野球が正式種目として復活するよう雰囲気を形成した。日本は3位に終わったが、韓国戦の視聴率は25.2%(関東地方基準)にのぼった。この日、東京ドームに入った観客も4万人を超えるほどマーケティングでは成果を出した。

韓国戦で逆転負けし、小久保監督は危機を迎えた。それでも更迭はなさそうだ。小久保監督は来年の強化試合2試合と2017年のWBCを指揮する予定だ。一方、韓国は28日間の招集期間が終わると、コーチングスタッフと選手はそれぞれのチームに戻った。来年は集まる計画がない。大きな大会ごとに特定の監督に頼り、闘魂を期待し、奇跡を待つのが、韓国代表チームの現実だ。

プロを総括する韓国野球委員会(KBO)とアマチュア機構の大韓野球協会(KBA)は数年間、協力体制を構築できていない。プレミア12は世界野球ソフトボール連盟(WBSC)が主管する大会であり、代表チームの運営主体はKBAになるべきだった。しかし各種不正や醜聞で業務の遂行が難しいKBAは3月、代表チームに関する全権をKBOに譲った。

オリンピック(五輪)に野球が復活すれば、WBCとプレミア12を加えて、4年間に3回の国際大会が開催される。韓国野球代表も安定した基盤で代表チームを構成、運営する必要が生じた。ここで収益を出し、基盤が脆弱な幼少年野球を支援してこそ、日本・米国野球と対抗できる。

劇的な優勝を成し遂げた金寅植監督はひたすら喜ぶわけにはいかなかった。金監督は「私もハンファ監督を引き受けながら2回、WBCを経験した。現役プロ野球監督が代表チームを引き受けるのは実際、負担になる。代表チーム専任監督制が必要だ」とし「(160キロの剛速球を投げる)大谷翔平(21、日本ハム)をうらやましく思うのではなく、『韓国の大谷』が出てくる土台を作らなければいけない」と力説した。金寅植監督の発言に韓国野球全体が耳を傾けて悩まなければいけない。

- 中央日報(2015.11.24)
  


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2015年11月16日

2015年11月16日

潘基文国連事務総長、週内に北朝鮮を電撃訪問


今週、潘基文(パン・ギムン)国連事務総長が北朝鮮平壌(ピョンヤン)を訪問することが伝えられた。

韓国の聯合ニュースは16日、国連高位消息筋の言葉を引用して潘氏が平壌を訪問する計画だと報じた。同メディアはまた、潘氏の訪朝時期は週内になるだろうとし、金正恩(キム・ジョンウン)第1書記とも面会するとみられることを伝えた。

北朝鮮核問題やこれといった進展のない南北関係の現状打開に道筋をつける契機になるものとみられる。

これに先立ち潘氏はことし5月、「韓半島(朝鮮半島)の平和と安保は国連事務総長としての最も重要な課題の一つ」としながら「私は対話の力を信じている。対話が唯一、韓半島問題を解決することができる」と明らかにしたことがある。

‐ 中央日報(2015.11.16) ‐
  


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2015年11月05日

韓国の非正社員627万人、4年ぶりに増加


韓国統計庁は4日、8月現在で非正社員の勤労者が前年同月に比べ19万4000人(3.2%)増え、627万1000人になったと発表した。2011年から徐々に低下していた非正社員の割合が4年ぶりに増加に転じた格好だ。特に50-60代と女性で非正社員が急増し、初めて40代を上回った。正社員の勤労者数も2.7%増の1304万1000人となった。

 その結果、賃金労働者に占める非正社員の割合は前年より0.1ポイント高い32.5%となった。

‐ 朝鮮日報(2015.11.05)
  


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2015年11月04日

韓国外交長官、14年ぶりイラン訪問


韓国の尹炳世(ユン・ビョンセ)外交部長官が7日イランを訪問する。外交部のソン・ナムグク副報道担当者は3日の記者会見で「イランの核交渉妥結後、北朝鮮の核問題が国際社会の最も大きな困難として浮上した状況」としながら「尹長官はイラン訪問によって北朝鮮の非核化への努力を加速化しなければならないという国際社会の警戒心を高めるために努力する」と話した。政府当局者は「北朝鮮に対話を通じて核問題を解決できるというメッセージを送ろうとするもの」と伝えた。韓国外交長官のイラン訪問は2001年8月に当時の韓昇洙(ハン・スンス)外交通商部長官以来14年ぶりだ。

イランと主要6カ国(国連安保理常任理事国5カ国+ドイツ)は7月、イランの核開発活動の中断と国際社会の対イラン制裁解除を骨子とする「包括的な共同行動計画」に合意した。尹長官はイランのハサン・ロウハニ大統領を表敬訪問し、モハンマド・ジャヴァード・ザリーフ外相と会談を行ってイランの核合意の履行状況を議題に対話する予定だ。

韓国が参加した対イラン国際制裁が解除されるだけに両国間の経済・貿易関係の正常化についても議論されるものとみられる。韓国とイランは1962年に修交し、現在は海外同胞350人余りが居住している。

‐ 中央日報(2015.11.04)
  


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2015年11月02日